オーガニック食品専門店の閉店が相次いでいる。インフレ亢進を背景に、割高のオーガニック食品から消費者が遠ざかっている。
パリ市内でも、チェーンに加わる個別の店舗が閉店となるケースが見受けられる。専門チェーンとして老舗のレ・ヌーボー・ロバンソン（協同組合組織）は17日に解散を決定。全資産（8店舗、倉庫）が処分される。レ・ヌーボー・ロバンソンはこれより前、6月末の時点で、8店舗を同業ナチュラリア（カジノ・グループ傘下）に譲渡していた。
ニールセンIQによると、オーガニック食品の販売は、量販店に限っても5.3％と大きな減少を記録している。オーガニック食品のシェア（金額ベース）は、2020年の5.1％に対して、2022年には4.9％まで後退した。専門店は特に厳しく、調査会社Biotopiaの調べによると、平均で16％の販売減を記録している。この分野で大手のビオコープも、1月以来で7-8％の減収を記録したと証言している。
オーガニック食品はやはり割高感に苦しんでいる。9月の食品価格は全体で9.9％の上昇（前年同月比）を記録しており、「同じものを買うとオーガニックは通常品と比べて45％割高」（ニールセンIQ）という価格差が逆風となっている。「便益に比してオーガニック食品は高すぎる」と答えた人も全体の54％に上っている。
こうした中で、財務基盤がぜい弱な専門店が、大手に買収されるケースも増えている。レ・ヌーボー・ロバンソンの店舗をナチュラリアが買収したのもその例だが、地域単位で専門店が買収者を探す動きがこのところ目立っているという。ただ、大手の側でも、この市況で店舗を無軌道に増やすこともできず、消費者と同様に考えた買い物を迫られている。