新型コロナウイルス対策として導入された一連の新たなルールはフランス人の社会習慣に大きな変化をもたらした。規律に関する国民性の現れには二面性があり、外出制限は必ずしも厳守されていないが、食料品店での整然とした行列は新たな風景として習慣化した。また、論議を呼んだマスク着用が恒常的に定着するかどうかも注目される。
フランスは欧州で新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の被害がイタリアとスペインに次いで深刻な国である。死者数はすでに1万4000人を超えており、3月17日の正午から開始した外出制限をはじめとする封鎖措置がすでに1カ月近く続いている。政府は封鎖解除の戦略を模索し始めたものの、マクロン大統領は13日夜のテレビ演説で、5月11日までさらに1カ月弱にわたり封鎖措置を延長することを予告した。商業施設・文化施設の閉鎖や集会・イベントの禁止は5月11日以降も続く見通しであり、この数カ月間がフランスの歴史に残る異常事態になることは間違いない。
しかし、当局の強い呼びかけにもかかわらず、外出制限は必ずしも厳守されてこなかった。「新型コロナウイルスは感染しても症状は軽いことが多い」という見方が当初は強かったせいもあるだろうし、また、仮に自分が軽症状あるいは無症状であっても高齢者や慢性疾患を持つ人にうつしてしまった場合、取り返しのつかない結果を招くことになるという認識が十分に共有されていなかったせいもあるだろう。食料品店や薬局を除く商業施設が閉鎖され、カフェやレストランも閉店しているのに、外をうろつく人は少なくなかった。
特にパリの北郊のセーヌサンドニ県や同県と接するパリ市の北部地区では外出制限が徹底されず、巡回する警察官と住民の間で口論などが見られた。また4月に入って好天が続くと、改めて外出する人が増えた。いわゆる「社会的距離」を十分に確保せずに群れてしまう人々の映像などがニュースでも報じられた。パリでもサン・マルタン運河のほとりや、（レアール地区の近くの）モントルグイユ通りなどは普段の週末と見間違えたほどの人出だった。
さらに学校の春休みに合わせて、都市部から地方に向けて車で脱出を図る人々も多かった模様。確かに田舎に別荘を持つ人々などにしてみれば、静かで広い場所でゆっくりと過ごしたいという気持ちになるのだろうが、人の移動がウイルス感染の拡大に即座につながるリスクがあるという意識が低いことを示している。
外出制限は強制措置であり、個人の場合、外出に際しては政府のウェブサイトからダウンロードした証明書を携行することが義務付けられ、自己申告ではあるが、外出の必要性を正当化する必要がある。証明書には理由が予め列記されており、テレワークではこなせない職業上の必要による通勤、近所での食料品など必需品の買い出し、医師の診察や治療を受けるための移動、介護を必要とする家族や子守のための移動、裁判所や行政機関による呼び出し、行政当局の要請による任務などだが、自宅の周辺での毎日1時間以内かつ半径1キロメートル以内での運動も許可されており、この規定を利用する「にわかジョガー」が急増したことも話題になった。これらの項目のどれかに印をつけて、氏名、日付、時間帯を記入し、署名すればよいだけの簡便な手続きだが、警察による検問で証明書を持たずに外出したことが分かると135ユーロ（1万5000円超）の罰金を科され、2週間以内に違反が2回以上重なると罰金額は200ユーロ（2万3000円超）に引き上げられる。かなり重い処罰だが、3月18日の導入から20日間で53万人が罰金を科されたという。
こうした事態を見ると、クリシェではあるが、個人主義者であるフランス人は「規律を守るのが苦手」という国民性が再確認されたと言えるかもしれない。
しかしその一方で、食料品店やスーパーマーケットなどの店内での密集を回避するために、顧客に入り口の前で、一定間隔を置きつつ行列させるという新たなルールは比較的スムーズに適用され、大多数の人が文句も言わずに従っている。筆者も平均すると1週間に1回の頻度で近所のスーパーに赴いているが、地面に目印などがなくとも互いに1メートル以上の距離を置いて長い列を作っている人々の姿を見るのは新鮮な驚きだった。入り口で監視役の店員（あるいは警備員）が毎回10人程度の顧客に合図して入店させ、残りの顧客は外で辛抱強く待っている。こうした風景はパン屋の前などでも見られ、すっかり定着した感がある。5月に封鎖措置が解除されても、こうした予防措置は続く見通しだ。
ちなみに、当局の呼びかけにもかかわらず、買いだめ・買い占め現象は発生している。まずパスタや米など日持ちのする基本食品があっという間に売り切れた。缶詰ではトマト缶やツナ缶、イワシ缶などが特に品薄になっている。ティッシュペーパーやトイレットペーパーを買いだめする人が多いのは国際的な現象だろう。石鹸の棚は固体・液体を問わず（補充用も含めて）完全に空っぽで、手を消毒するためのアルコールジェルも売り切れが続いている。当局が勧告した手洗いの徹底が効果を発揮しているのだろう。
この手洗いを含む一連の予防的行為が恒常的な習慣として定着するのか、それとも一時的なものに終わるのかは、今後の推移を見ないとわからないが、握手、チークキス、ハグなどを控えるという予防的行為が普及すれば、対人関係の距離感にもおのずから微妙な違いが生じることは避けがたいだろう。
また、将来的に新たな感染症の被害を防ぐという意味合いで、ぜひ定着してもらいたいのが、いわゆる「肘ブロック」やマスクの着用だ。
外出せず、社会的距離を保って接触を避けるということ以外に、政府や保健当局は国民に対して「咳やくしゃみの仕方」を改めて指示しなければならなかった。どういうわけかフランス人は咳やくしゃみをする際に、口を覆わないのが普通なので、他人に飛沫を飛ばしてはいけないという基本的なことから啓蒙する必要があるが、それに加えて、新型コロナウイルスの感染を防止するには口を手で押さえては（手に付着した飛沫から感染するので）意味がないので、肘の内側などで受ける「肘ブロック」のマナーを徹底させる必要があった。
アジア諸国のようにマスクの着用が普及していれば、そもそもこのようなマナーすら不要なのだが、欧州の一般的習慣ではマスクは医療関係者など専門的な職種の人が職務中に使用するものであり、フランスでも一般人は風邪をひいてもマスクを着用しない。そのためもあってか、政府も専門家も当初は、マスク着用は感染防止には効果がないと公言していた。
マスクをめぐる問題は、医療関係者が使用するマスク、それ以外に他人との接触を余儀なくされる職種の人々（食料品店の店員や警備員、配達員、公共交通機関の職員、警察官など）が使用するマスク、そして一般人が使用するマスクの3種類に分けて考える必要がある。医療関係者向けをはじめとしてフランスが深刻なマスク不足に陥ったことは、集中治療病床や人工呼吸器の不足と合わせて、保健政策上の大きな欠陥であり、隣国のドイツが集中治療病床数の十分な確保などで死者数の増加を抑えているのと対照的だ。
また封鎖中にも勤務を強いられているスーパーの店員などは、普段は低賃金で社会的評価も低いのだが、危機を通じてその役割の重要性が再評価され、医療関係者と並ぶ勇敢なヒーローとして脚光を浴びている。それだけに、こうした人々の安全を守るために、品質の高いマスクの供給が重視され始めており、今後は就労中のマスクの着用が定着しそうだ。
一般人のマスク着用の是非については未だに議論があるが、3月末からオーストリアや中欧諸国を中心に国民全員に対して外出時にマスク着用を義務付ける動きが活発になり、フランスでも当局が方針を変更して、マスクを推奨し始めた。国内にメーカーが少ないため、中国に大量発注すると同時に、国内でもマスクを製造できるノウハウがある企業との連携や協力を開始した。またマスクの手作りを国民に促し、作成方法をネットなどで提示した。マクロン大統領は4月13日の演説で、5月11日以後は全国民にマスクが行き渡るように手配することを予告した。しかし、途中から手のひらを返したように外出時のマスク着用を推奨し始めたことで、国民は不信感を抱き、マスク不足を隠蔽するために、「マスクは不要」と嘘をついていたのではないかとの陰謀論を活性化させる結果になっている。
アジアでのマスク不足と買い占めの様子が伝えられるなか、パニックを醸成してはならないという配慮が働いていた可能性はあるが、それにしても、マスクの有用性について、フランス当局が頑なに否定的だったことは確かで、ここには文化的な先入観があったのかもしれない。フランスでマスク着用といえば大気汚染の被害から自分を守るためというイメージが強い。テレビなどで日本人がインフルエンザ予防にマスクを着用している映像が映っても、フランス人視聴者の大半は「日本でも大気汚染がひどいのだな」と受け止める。
新型コロナウイルス危機の影響で、今後はマスク着用の意味合いについて、このような滑稽な誤解はなくなるだろう。専門家の間では、マスク着用が一般化した場合、それによる過度の安心感が理由で、手洗いなどのより基本的な予防的行為がおろそかになることを危惧する声もあり、マスクの効果に対する過信が禁物なのはもちろんだが、日本人の目から見ると、マスクをして歩いていても異様な目で見られなくなったことは少し嬉しい変化である。
（初出：MUFG BizBuddy 2020年4月）