営利企業が運営するフランス語レベルアップのサービス「プロジェ・ボルテール」の依頼で世論調査会社イプソスが企業の人事担当2500人を対象に行ったアンケート調査によると、全体で76％が、従業員のフランス語能力の不足を日常的に痛感していると回答した。フランス語の能力が自社の事業分野において重要だと答えた企業も、86％に上った。新型コロナウイルス危機を契機に、リモート就労が増加し、従業員が文章を書く機会が増えたことが、従業員のフランス語能力の不足をより一層痛感させる要因になったと考えられる。ほとんどの回答者が、コロナ後の採用において、文章能力を重視すると回答した。全体の8割の回答者が、「履歴書や志望動機書に綴りの間違いやつたない表現があったり、面接できちんと受け答えができなかったら、採用を見合わせる要因になる」、と回答した。フランス語をうまく使えない候補者を除外すると答えた人は全体の75％近くに達しているが、「英語をうまく使えない候補者を除外する」は33％程度と少なく、プロジェ・ボルテールでは、まずはフランス語を磨けとして、自社の有料サービスを売り込んでいる。