カナルプリュス、サッカー放送権について再入札求める

有料テレビのカナルプリュス(ビベンディ傘下)のサーダCEOは13日付の日刊紙ルフィガロとのインタビューの中で、LFP(仏プロサッカー連盟)に対して、リーグ戦試合の放送権付与について、再度入札を行うよう要請したことを明らかにした。直接交渉で放送権を獲得する可能性を否定した。
プロサッカー1部リーグ及び2部リーグは、2020年のシーズンより、メディアプロ社が全試合の放送権を獲得。それ以前の主要放送者だったカナルプリュスは、競合BeINスポーツからライセンスの供与を受けて、一部の試合のみ(入札ロット3)を放送している。ただ、新型コロナウイルス危機もあり、メディアプロは放送事業に行き詰まり、LFPとの係争を経て、先に放送権の返上で合意に達した。メディアプロは傘下の「テレフット」局を通じて暫定的に放送を継続しているが、この期限が1月末に切れることから、その後をどうするかが当座の課題となっていた。順当なら実績があるカナルプリュスが放送を引き継ぐところだが、サーダCEOはその可能性を否定した。
CEOは、LFPとの信頼関係が崩れたことに加えて、入札を経ない相対方式による放送権獲得には法的な問題があり、訴訟になれば維持できなくなるリスクがあることを、放送権獲得に押っ取り刀では乗り出さないことの理由として挙げた。CEOはとりわけ、年間11億5000万ユーロ(数社合計の落札価格)という権利料は、仏プロサッカーの実力には不相応なほどに高く、この金額では、いかなる放送事業者も利益を出せないし、事実、カナルプリュスがメインだった時代から、1部リーグの放送で利益が出せていたことはないと言明。メディアプロの一件でそれが明らかになった以上、入札で適正価格を探り直すのが筋だと述べた。
カナルプリュス側の真意はともかく、プロサッカー業界が再編と見直しの努力を迫られているのは間違いない。報酬削減の議論なども浮上している。