前途洋々の電気自動車

コンサルティング大手BCGは1月2日、世界自動車販売の動力源別推移に関する新たな見通しを発表した。2017年の前回見通しと比べて、電気自動車のシェアを上方修正した。ハイブリッド車なども含めた広義の電気自動車が世界自動車販売に占める割合は2019年に8%だったが、2020年に10%、2021年に14%と拡大し続け、2025年には31%、2030年には51%に達する見込みだという。前回の見通しでは2025年に25%、2030年に50%弱としていた。いずれにしても、2030年には世界で販売される自動車の半分程度が電動になると予測している。
電気自動車のうち、フルEVのシェアは2019年には2%に過ぎず、2020年も横ばいだが、2025年には7%、2030年には18%にまで上昇する。PHEVも含むハイブリッド車のシェアは2030年には33%に達する見通し。
これに対してディーゼル車のシェアは後退が続き、2019年の14%が2025年には7%、2030年には4%に落ち込む。ガソリン車のシェアは2019年の78%が、2025年に62%、2030年に44%と予測されている。
なお、2019年にはハイブリッド車なども含む広義の電気自動車の世界生産台数は280万台に上ったが、これは2017年の予測値を80万台も上回った。欧州で2020-21年に新車のCO2排出規制が強化されることや、主要都市がCO2排出量の大きい自動車の市内乗り入れを制限ないし禁止する方針を強めていることなどが、電動化に追い風となっている。電気自動車は価格の高さが弱点だが、BCGはライフサイクル全体でみた場合の電気自動車のコストは急速に低下すると予測。特に価格の大部分を占めるバッテリーの価格が今後は大きく低下すると判断している。バッテリーパックの価格は2014年には1kWhあたりで540ドルだったが、2030年には100ドルにまで低下するという。BCGはまた、当局による補助金や優遇措置の有無が電気自動車の普及を左右する重要な要因であることも指摘している。