就労者の2割に精神障害のリスク

職場でのメンタルヘルスに関する疫学調査の結果が26日に公表された。民間団体のピエールドニケール財団が、3200人の就労者を対象に調査を行った。2割程度(女性で26%、男性で19%)の就労者に精神障害のリスクが見受けられるという結果が得られた。
この調査では、精神衛生に悪影響を及ぼすリスクファクターを同定。これによると、まず、「仕事と私生活の間のバランスを取るのが難しい」と答えた人(全体の15%に相当)では、45%が精神障害の高いリスクを呈していた。デジタル技術の導入により、随時対応を求められる状況が生まれ、そのストレスが精神衛生に悪影響を及ぼしていると考えられる。また、近親者の介護の負担や、フレックス・オフィス型の就労形態もリスク要因となる。さらに、労働時間が週50時間を超える人では35%、毎日の通勤時間が1時間半を超える人では28%が高いリスクを呈していた。