「出戻り従業員」がトレンドに

ルモンド紙は22日付で、「出戻り従業員」の増加が雇用市場における最近のトレンドになっていると報じた。伝統的に、企業の人事政策は、「辞めた従業員は決して再雇用しない」が基本だった。出戻りを認めてしまうと、安易に退社する者が増えるという危惧があった。しかし、近年では風向きが変わった。有資格の人材確保がより困難になったという事情から、既に実績と能力のある旧従業員を再雇用した方が、トレーニングのコストなどを考えると現実的で利益のある選択だという考え方が広がってきた。自動車部品大手のヴァレオは「出戻り」を認める方針に軌道を修正。同社は毎年、エンジニア・管理職を世界全体で6000人程度採用しているが、2015年にはうち129人が出戻り(フランスでは24人)、2018年(11月初頭まで)にはこれが220人(フランスでは42人)まで増えた。従業員の側で、長い目でキャリアアップを図ろうという意識が薄れ、目先の利益を追求するという対し方が増えたことも影響していると考えられる。新しい状況に対応して、企業の人事側でもOBとのコンタクトを保つことが課題の一つとして浮上している。