オーガニック食品の消費でがんのリスクが低下=仏研究

フランスで行われた大規模な前向きコホート研究から、オーガニック食品をよく消費するグループにおいては、がん罹患率が25%低くなるという結果が得られた。仏研究チーム(INRA、Inserm)による研究結果が22日付の専門誌JAMA Internal Medicineにて発表された。
このコホート調査は、7万人弱のボランティアを対象として2009年に開始された「NutriNet」で、今回の研究では2016年までのデータを使用した。オーガニック食品をよく消費する(食物消費の50%以上)グループと、ほとんど又は全く消費しないグループの間でがんの罹患率を比較したところ、全体で前者の方が25%低いという結果が得られた。またがんの種類別では、悪性リンパ腫で76%という大きな差が出ている。悪性リンパ腫は農薬への暴露が大きい人に発生しやすいことが知られており、他の種類のがんの罹患率の差とも見比べると、残留農薬の摂取がリスクの差に直結している可能性が高いという。この研究では、検証バイアスを排除する(オーガニック食品をよく消費する層に特徴的な別の特性が有意の要因である可能性を排除する)目的で、ほかの様々な要因(肥満度、喫煙の有無、運動量、社会的地位など)も考慮に入れて比較検討を行った。
疫学研究では発症の因果関係を把握することはできないが、今回の研究結果は、残留農薬等の化学物質の発がんへの影響を示唆する従来の研究結果にも沿った内容となり、オーガニック食品の健康効果ともあわせて、注目を集めている。