個人間オンライン取引、成長続く

仏オンラインショップのプライスミニスター(楽天傘下)の依頼で調査会社オピニオンウェイが行った個人間オンライン取引に関する調査結果(8月28日-9月11日に15歳から69歳までのフランス人1001人を対象に実施)が発表された。
これによると、2017年には、オンラインショッピングの利用者のうち61%が、個人間オンライン取引を利用した(販売者又は購入者)。購買対象(複数回答可)は、書籍(33%)、衣料(26%)、ビデオゲーム(18%)、家具(18%)、玩具・育児用品(17%)、CD/DVD(17%)の順。利用者は、警戒すべき三行広告の特徴として、「綴りや文法に間違いが多い」(67%)、「極端に価格が低い」(60%)、「外国からの出品」(59%)を挙げた。
また、三行広告サイトによる個人間オンライン取引を毎月利用しているユーザーの割合は、2015年の17%から、2017年には29%へと上昇した。特に、15-24歳の層では、購入回数が30%増加した。