量販店の日用消費財販売、2014年に1.1%増

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ニールセンの調査によると、量販店における2014年の日用消費財の販売は前年比で1.1%増加した(数量ベース)。過去4年で最大の伸び率となった。消費喚起を狙った量販店の値下げ努力が販売増に繋がった。ニールセンによると、日用消費財全体の価格は2014年に1.8%、3年間では4.5%低下した。最も購入頻度が高い製品1500点に限ると、値下がり幅は3年間で実に7-8%に達している。
量販店の売上高は全体では、2014年に993億ユーロとなり、前年比で1.3%増加した。増収率は過去8年で鈍化が続いているが、2014年も増収を確保できた。PB商品に比べてメーカー品の販売は健闘を見せており、2014年には、数量ベースで2.7%増、金額ベースで2.2%増をそれぞれ記録した。ただ、値下げの努力を迫られたことから、利益率は圧迫された。
ニールセンによると、値下がりを利用して、消費者がより高級な製品を購入する傾向が見受けられた。特に食料品は単価が低めであるため、他の製品に比べると、より気軽に高めの製品を選択でき、「プチぜいたく」の欲求を満足させることが容易であるという。スナック類やビール、砂糖菓子、シニア向け製品、ペットフードなどでその傾向が目立ったとされる。また、新商品の人気も上昇した(日用消費財の販売に占める新商品の割合は、2013年の2.6%に対して、2014年には3%に上昇)。