テレビの世帯普及率が顕著に低下:スマホ・タブレットの台頭で

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CSA(放送行政監督機関)は12月16日、各種機器の普及状況に関する定例調査の結果を公表した。スマホ・タブレットの普及が進み、これに押されてテレビの世帯普及率が低下していることが判明した。
これによると、2013年12月末から2014年6月末までの6ヵ月間で、テレビの世帯普及率(1台以上を保有する世帯が全世帯に占める割合、以下同じ)は97.6%から96.7%へ低下。同普及率は2013年6月までの6ヵ月間でも、0.2ポイントの低下(98.1%へ)を記録していたが、その後、後退の勢いが一段と大きくなった。他方、パソコンの世帯普及率は2014年6月末で80.3%(6ヵ月間で1.5ポイント上昇)、タブレットは32.0%となり、6ヵ月間で3.3ポイントの大幅上昇を記録した。スマホの普及率(世帯ではなく、15才以上の個人の普及率)は59.3%となり、こちらも3.4ポイントの大幅上昇を記録した。スマホ・タブレットの普及に伴い、若い世代を中心に、オンデマンドでコンテンツを利用する消費のあり方が広がっており、これに伴って、テレビ世帯普及率が低下しているものと考えられる。メディアメトリの調査によると、2014年に入り、平均テレビ視聴時間は11ヵ月のうち9ヵ月で4-14分の減少を記録。15-34才の層に限ると、11ヵ月のうち実に10ヵ月で、4-21分の減少を記録しており、これは、テレビからスマホ・タブレットへのシフトが若い世代で広がっていることを暗示している。ある専門家は、2009年頃までは、パソコンとブロードバンド・インターネットの普及に伴いテレビ離れが進むという現象は明確には見られなかったと指摘、それ以降のスマホ・タブレットの普及は、コンテンツの消費のあり方を大きく変えたと分析している。